興味深いテーマ、「日本は食品添加物の認可数が世界一」という話は、食の安全に関心を持つ人々の間でよく話題になります。
しかし、この「世界一」という表現の裏には、日本の制度独特のカラクリと、私たちの食文化の変化が深く関わっているんです。
見ていきましょう！
【なぜ多い？】日本の食品添加物が「世界一」と言われるカラクリと、その裏側を解説！
「日本は食品添加物の認可数が世界一」というフレーズを聞くと、「やっぱり日本の食べ物は危ないの？」
と不安になるかもしれません。
でも、この**「世界一」は、単純に危険度を表すものではない**、というのが実情です。
日本の認可数が多い背景には、主に3つの大きな理由があります。
理由１：統計上のマジック！「数え方」の違い
まず、一番大きなポイントは、国によって「食品添加物」の定義と数え方が根本的に違うということです。
日本の数え方の特徴：分類が非常に細かい
日本では、食品添加物を大きく以下の4つに分類し、それぞれがカウントされています。
- 指定添加物（化学合成品など）：約470品目
- 既存添加物（長年の使用実績がある天然物）：約350品目
- 天然香料（バニラなど）：約600品目
- 一般飲食物添加物（通常は食品として使われるが、添加物として使うもの。例：イチゴの果汁を着色料として使う場合など）：約100品目
特に「天然香料」や「一般飲食物添加物」まで細かく数えている点が、日本の認可総数を大きく押し上げる要因になっています。
海外との比較のズレ
例えば、アメリカやヨーロッパの国々（EU）では、天然由来の成分や香料、あるいは用途が限定的な物質は、そもそも「食品添加物」としてカウントしないか、一括で「香料」としてまとめて許可しているケースが多いです。
つまり、日本と海外で同じ物質を使っていたとしても、「数え方」の違いで、日本の方が圧倒的に多いように見えてしまうという“統計上のマジック”があるのです。
理由２：日本の特殊な食文化と消費者の需要
日本の食文化と、現代のライフスタイルの変化も、添加物の需要を高めています。
- 「安さ・便利さ・均一性」の追求: 現代の消費者は、「いつでも」「どこでも」「安く」同じクオリティの食品を求めています。コンビニのお弁当やおにぎり、パンなどは、年中無休で同じ味、同じ見た目を保つ必要があります。この**「均一性と長期保存」**を可能にするために、保存料や品質改良剤といった添加物が不可欠となっています。
- 「見た目の美しさ」へのこだわり: 和食文化では、色やツヤなど**「見た目のおいしさ」**が非常に重要視されます。例えば、漬物の鮮やかな発色や、お弁当の素材の色を保つためにも、着色料や酸化防止剤などが積極的に利用される傾向があります。
理由３：安全性の確保が「個別承認」制度の基本 🧪
日本の食品添加物制度は、安全性を確保するための仕組みとして運用されています。
- 人の健康を損なわないことが前提: 新規の添加物（指定添加物）は、**「食品安全委員会」が厳正なリスク評価を行い、「人の健康を損なうおそれがない」と認められたものだけが、厚生労働大臣によって「指定」**されます。そして、使用できる食品や使用量（基準）も厳しく定められています。
- 安全確保のための「多数」: 例えば、「保存料」一つとっても、微生物の働きを抑える物質は数種類あります。これらはすべて「安全性が確認された上で」、使用する食品や目的によって使い分けられています。多くの種類を認めることで、製造者が最適なものを選び、より安全性の高い製品づくりができる、という側面もあるのです。
【最後に】「多い＝危険」ではないが、意識は必要
「日本は世界一」という言説は、日本の法律の分類方法によるものであり、単純に「日本の食品が世界で一番危険」という意味ではありません。
日本の添加物は、厳格な安全評価を経て認可されており、使用基準が守られている限り、過度に恐れる必要はないと言えます。
しかし、海外では使用が禁止されている添加物が日本で使われているケースがあるのも事実です。私たち消費者は、「安くて便利な食生活」を享受する一方で、「何が使われているのか」を意識し、賢く食品を選ぶ視点を持つことが、現代の食の安全との付き合い方において最も重要だと言えるでしょう。
知っておきたい「物議を醸す」食品添加物
認可されているのに「本当に安全なの？」と疑問視される食品添加物は、確かに存在します。
特に、海外では規制が厳しかったり、研究者間で議論が続いている物質については、不安を感じる人が多いのも当然です。
ここでは、日本で広く使われている添加物の中で、特に「危険性が謳われやすい」代表的なものを、科学的な論争や消費者目線での懸念点を含めて詳しくご紹介します。
【要注意リスト？】認可されても議論が続く！
日本の食品添加物は、厚生労働省と食品安全委員会による厳格な審査を経て認可されています。
しかし、それは**「決められた使用量や基準を守っている限り、人の健康を損なうおそれがない」**という前提に基づくもので、完全にリスクがないわけではありません。
特に以下の3つの添加物は、健康や安全性を巡る議論が絶えず、消費者が注意すべき対象として挙げられることが多いです。
１．亜硝酸ナトリウム（発色剤）
主にハム、ソーセージ、ベーコンなどの食肉加工品や、イクラ、タラコなどの魚卵に使用されています。
【謳われる危険性】
- 発がん性物質への変化: 亜硝酸ナトリウム自体は、食品の鮮やかな色を保ち、食中毒の原因となるボツリヌス菌の増殖を防ぐ重要な役割があります。しかし、肉や魚に含まれるアミンという物質と体内で結合すると、ニトロソアミンという強い発がん性物質に変化する可能性があることが指摘されています。
- 規制の現状: 法律で厳しく使用量が定められており、それ自体で直ちに健康被害が出るわけではありません。しかし、多くの専門家や消費団体は、摂取量を減らすよう警鐘を鳴らしています。
【消費者へのアドバイス】
この添加物を含む加工品を食べる際は、ニトロソアミンの生成を抑える働きがある**ビタミンC（アスコルビン酸）**を多く含む食品（ブロッコリーやピーマンなど）を一緒に摂ることが推奨されます。
２．アスパルテーム、アセスルファムK（合成甘味料）
カロリーゼロ飲料、ダイエット食品、ガム、お菓子などに広く使われている、砂糖の数百倍の甘さを持つ人工甘味料です。
【謳われる危険性】
- 発がん性の可能性（アスパルテーム）: 2023年、世界保健機関（WHO）の国際がん研究機関（IARC）が、アスパルテームを**「ヒトに対して発がん性がある可能性がある（グループ2B）」**に分類しました。
- 腸内環境への影響: どちらの甘味料も、腸内細菌のバランスを乱し、糖尿病や肥満のリスクを高める可能性があるという研究報告が一部で出ています。（ただし、これらはまだ確定的なものではなく、学会や研究者間で継続的に議論されています。）
【規制の現状】
IARCの発表を受けましたが、WHOの食品添加物専門家会議（JECFA）は、**「現在の摂取許容量（ADI）内であれば安全」**という見解を維持しています。
日本では、このJECFAの評価に基づいて安全と判断され、引き続き使用が認められています。
しかし、懸念が示された以上、メーカーによっては使用を控える動きも見られます。
３．合成着色料（タール色素）
**赤色2号、赤色40号、黄色4号（タートラジン）**など、食品の色を鮮やかにするために使われる石油や石炭を原料とする着色料です。
【謳われる危険性】
- ADHD（注意欠陥・多動性障害）との関連: 特にヨーロッパでは、特定のタール色素を摂取した子どもに**多動性（ADHD）**の症状が悪化する可能性があるという研究結果（サウサンプトン大学の研究など）が報告されています。
- アレルギー反応: 黄色4号（タートラジン）などは、一部の人でじんましんなどのアレルギー症状を引き起こすことが知られています。
【規制の現状】
EUでは、これらの着色料を使用する場合、製品に**「子どもの活動と注意に悪影響を及ぼす可能性がある」**という警告表示が義務付けられています。
一方、日本では「安全性が確認されている」として、特に警告表示の義務はありませんが、消費者の意識の高まりから、天然由来の着色料に切り替える企業が増えています。
知っておくべき、日本の食品添加物の基本スタンス
これらの添加物が認可され続けているのは、**「定められた基準の範囲内で、一生摂取し続けたとしても健康に影響が出ない量」**が設定されているからです。
**しかし、**消費者が気をつけたいのは、以下の点です。
- 「複合摂取」の問題: 一つの食品だけでなく、複数の食品を毎日食べることで、様々な添加物を同時に、あるいは許容量ギリギリの量を摂取し続けることへの懸念。
- 「子ども」への影響: 体重が軽いため、大人と同じ量を摂取すると許容量を超えやすいこと、発達期への影響が懸念されること。
過度に恐れる必要はありませんが、これらの添加物が含まれる食品は「便利さ」と引き換えになっていることを理解し、食品表示をチェックする習慣や、未加工の食品（野菜、魚、肉など）をバランス良く食べることを心がけるのが、最も賢い付き合い方と言えるでしょう。
コメント