人は毎日食べた物で創られています。健康で生きていく上で食べ物が大切ですが年齢を重ねていくうちに自分の治癒力だけでは健康に戻れない時には、病院に行き医師の治療を受けなければなりません。ではどんな時に受診したら良いのでしょう。
受診するきっかけ
医師の診察を受けたり、健康相談にのってもらうことがいいのでしょうか。あのとき医師に診てもらっていたら、とあとでいくら悔やんでも時すでにおそしです。
■いつもの異常とは違う
一般的に若い人の身体的異常は、その症状が軽度の場合や短期間で症状が消える場合は、重い病気が隠れている可能性は少なく、一時的な身体不調や心身症的であることが多いので、しばらく経過をみてから受診してよいと思われます。しかし、中高年以上になると、なんらかの身体的異常で、その裏に思わぬ病気が隠れていることがあり、十分注意してしすぎることはありません。
とりこし苦労かもしれませんが、一度医師に相談するという姿勢は、けっしてわるいことではありません。自分で感じてなにか変だ、いつものちょっとした異常とは違う、という感覚は、実はたいへん重要なサインです。痛みや不快感のため、吐き気や冷や汗があったりする場合は、必ず医師に診てもらうべきです。
また、一瞬でも意識を失った場合は、たとえそのあと、なにもなくても一度は医師に診てもらわなくてはなりません。なんらかの症状が、それが何時何分何秒に始まった、と説明できるほど突然出始めた場合も、なんらかの重要な病気の可能性が大きいと考えるべきです。
■人から指摘されたとき
いままで健康であった人が、急に体調に変化をきたしたとき、しばしば、本人はそれを認めたがらない傾向があります。家人など他人からみて、あきらかに異常とみえる場合は、その人の忠告に従いましょう。
反対に徐々に進行する病気は、なかなか自分で気がつかないことが多く、人から指摘されてはじめて気がつくこともあります。人からみて変だといわれ、思い当たる原因がない場合は医師に診てもらうほうが賢明です。
初診の時に守ること
病院に受診するとき、特に初診のときになどは、前もっての準備を確認しておきたいことを少し調べてみました。そうすることで、少しでも自分の症状がきちんと医師に伝わるようにしましょう。
医師に伝えること
医師に対しては、自分の身体のことをできるだけくわしく伝えましょう。「質問が多いと医師に迷惑がかかり診断に差しさわりがあるのでは？」と気にする必要はありません。長年お付き合いのある医師なら、患者さんの様子からさまざまな判断ができますが、初めての病院でしかも初診だと、そうはいきません。遠慮や緊張からなかなか言い出しにくいかもしれませんが、医師から尋ねられなくても、次のことは必ず伝えるようにしましょう。◆現在の病気と使用中のくすり名を伝えるほかの病気にかかっていて薬を服用している場合は、その病名と薬の名称（病院の処方薬だけでなく市販の薬や漢方薬、さらには健康食品も含まれます）を医師に伝えましょう。
以下のどれかに当てはまる人も、医師にしっかりと伝えましょう。◆アレルギーや副作用の経験がある人過去に薬によってアレルギー症状や副作用が出たことのある人は、薬の名前と症状を医師に伝えましょう。また、アレルギーは、自分と同じ体質の人にも起こりやすいので、自分だけでなく、家族にアレルギーがある場合も、医師に話をするようにしましょう。「おくすり手帳」のアレルギー歴の有無の記入欄に自分のアレルギー体質を記すなどして対策を立てましょう。◆妊娠している人・母乳を与えている人女性の場合、妊娠中や母乳を与えている人が、薬を使用すると胎児や乳幼児にも影響が出ることがあります。
◆仕事をする時薬のなかには、強い眠気が生じるものがあります。車両の運転手、飛行機のパイロット、ダイバーなど、眠くなると勤務に重大な支障をきたす職業の人は、事前に申し出ましょう。◆お酒を飲む時お酒を飲む機会が多い人は、薬の服用中に飲酒をすることが適切かどうか医師のアドバイスを受けるようにしましょう。
医師が求める情報
問診で得られた情報は、一般的にはほぼ以下の7つに分類され医師が記録します。主訴患者さんの主な症状、訴え現病歴発症のきっかけから現在に至るまでの経過既往歴これまでにかかったことがある病気やけが薬歴現在服用中の薬、健康食品など家族歴配偶者や血縁者がかかったことがある病気生活歴食の偏重、喫煙、飲酒などの生活習慣職業歴これまでに経験した職業や職場環境など
これらの項目を医師に伝えることは、医師が患者さんを正確に診断するために重要です。できるだけくわしく報告しましょう。
くすりの名前を知る
服用してる薬がある場合、処方されている薬の名前はいつでも答えられるようにしときましょう。
緊急時に備えること
1995年（平成7年）1月、阪神・淡路大震災が発生した際に、薬に関してとても困ったことが起きました。被災地に全国から次々と救援物資と薬が届けられましたが、病気を患っている人たちに薬を渡そうとしたところ、多くの人たちが自分の使っている薬の名前を知りませんでした。病院も被災により機能が停止状態でしたので、カルテの確認もできず、不安と混乱を招きました。
そこで、患者さんにも処方されている薬の名前は伝えるべきという意見が広まったのです。最近では、薬局で薬をもらう際に、薬の用法・用量や効能の書かれた「くすりの説明書」を渡される場合も増えてきました。「おくすり手帳」に、使っている薬の名前や用法用量などを書いてもらうのも役立ちます。
ゲット・ジ・アンザーズ運動
薬への意識が比較的高いアメリカでも、かつては同じような状態でした。お年寄りを対象に調査したところ、病院で新しい薬を受けとった人の95％が、医師や薬剤師に何の質問もせず、薬に関する情報を持っていなかったのです。
そこでアメリカでは1983年から「ゲット・ジ・アンサーズ（答えてもらおう）運動」が展開されました。 これは、診察時や薬を受けとる際に、「医師や薬剤師に基本的な質問をして答えてもらうようにしよう」というキャンペーンです。
ギブ・ジ・アンサーズ運動
患者さんが質問をする「ゲット・ジ・アンサーズ運動」に対して、医師と薬剤師側では、「ギブ・ジ・アンサーズ（答えてあげよう）運動」が展開されています。日本でも薬に関する情報を知ろうという動きは、年々高まっています。
くすりの知っておきたい5つのこと
【1】このくすりの名前は？
【2】このくすりは何に効くのか？
【3】服用前に注意することは？
【4】このくすりの副作用は？
【5】他のくすりや食べ物との飲みあわせ、食べあわせは？
これらを医師や薬剤師に尋ね、自分の薬についてよく知っておくことが大切です。他にも気になることがあれば、遠慮せずに医師や薬剤師に相談してみましょう。
インフォームド・コンセント
インフォームド・コンセント（informed consent）とは、「説明を受け納得したうえでの同意」という意味です。医師が病気や容態、つまり患者さんの体の中でどのようなことが起こっているかということや、検査、治療の内容、処方される薬について十分な説明をし、患者さんは内容をよく理解し、納得した上で同意して治療を受けるということです。薬剤師から薬を受けとる時も同様のことがいえます。
インフォームド・コンセントの効果
検査や治療、薬の必要性や効果がわからないと、自分で判断して治療や薬の服用を途中でやめてしまうなど、効果が出にくくなってしまうケースがあります。
インフォームド・コンセントを受けることで医師、薬剤師とのコミュニケーションがよくなり、信頼関係が高まるほか、治療や薬の必要性が理解できるので、患者さんがより積極的に治療に参加できるようになる効果もあります。医師の考えがわかれば患者さんも意見をいうことができ、不安感をなくすことにもつながります。結果として治療効果を高めることも期待できるのです。
インフォームド・コンセントが困難なケース
◆未成年の場合注射を嫌がる幼児に対しては保護者の同意のもとに治療が行われます。
◆意思の疎通ができない場合意識障害や認知症などにより、本人の意思が確認できない場合は、家族など代理人の同意を得て治療が行われます。◆精神科の病気の場合患者さんの症状によっては説明を理解し、治療に関して同意を行うことが困難な場合もあります。病名を正確に告知することで本人がショックを受けるなどということが予想される場合や、患者さんに病気の自覚がない時などは、家族など代理人の同意を得て治療が行われます。◆救急の場合生命の危機に瀕しているなど時間的な余裕がない場合、治療を優先させてから事後の説明を行うことがあります。◆がんの場合がんの告知の場合、家族にのみ病名を告げるという習慣が長く続いていましたが、最近では本人に正しい病名を告知することが増えてきています。ただし、病状や本人の性格、精神状態、家族の理解などに十分に配慮する必要もあります。
インフォームド・チョイスとインフォームド・ディシジョン
インフォームド・チョイス（informed choice）は、「説明を受けたうえでの選択」という意味です。
例えば、手術と化学療法の予後に大差がないと考えられる場合のように、選択可能な治療方針が複数ある場合は、医師から十分な説明を受けたり、情報を集めたりしたうえで治療方法を選択するということです。
さらに、その選択した方法で実際に医療を受けるか否かを自己決定することを、インフォームド・ディシジョン（informed decision）といいます。患者さん主体の医療が求められる中、インフォームド・チョイス、インフォームド・ディシジョンの重要性が増しているといわれています。
患者さんが注意すること
◆医師、薬剤師にまかせっきりにしない医療の主人公は患者さん自身です。治療に積極的に参加しましょう。◆病状やくすりに積極的に関心をもつ医師・薬剤師から説明を受けて、それを理解するには、情報収集などの努力も必要です。まず、病状や薬に関心を持ちましょう。◆理解できるまで説明を求める医療関係者はつい専門用語を口にしてしまいがちです。分かるまで説明を求めることが必要です。メモをとるのもお勧めです。
医師・薬剤師・看護師の役割
医師は病気を診断し、治療のために適切な薬を処方します。薬剤師は薬を保管・管理し、医師の処方箋（しょほうせん）に従って適切に調剤し、患者さんに薬の説明をします。看護師は、医師の指示のもとに注射をし、また、一人で薬を飲めない人への介助や、副作用の観察などを行っています。医師・薬剤師・看護師がぞれぞれの専門知識を生かし、協力することで、患者さんが安全かつ効果的に薬を使用できるように役割をはたしています。
医薬分業
病院や診療所で診察を受けた後、処方箋を渡されて院外で薬を受取る場合と、院内で薬を受取る場合があります。
医師と薬剤師の役割分担のシステムを医薬分業といいます。医薬分業は、薬のことを薬の専門家である薬剤師にまかせることで、医師が一層診療に専念することができ、患者さんがより充実した医療を受けられるようにするための制度です。
医薬分業のメリット
医薬分業は患者さんにとってどんなメリットがあるのでしょうか。◆相互チェックにより、安全性が高まる医師と薬剤師が二重にチェックすることで、より安全性が高まります。薬剤師は処方に疑問な点があった場合には医師に問い合わせ、疑問点が解決しなければ調剤してはいけないことになっています。
◆最適なくすりを選択できる医師は、その医療機関が取り扱っていない薬も処方できるので、患者さんにとって最適な薬を選択することができます。◆薬局を選択できる患者さんにとって都合のよい、信頼できる薬局を自由に選択できます。◆市販薬や健康食品を含めさまざまな健康相談を受けることができる薬局では医療用医薬品だけでなく、市販薬や健康食品、介護用品なども扱っていることが多く、薬の説明はもちろん、健康管理全般について相談にのってもらうことが可能です。
◆副作用や薬物アレルギーの予防ができるかかりつけの薬局を決めておけば、薬歴が1カ所での管理になるので、複数の医療機関からの薬の重複や、相互作用のチェックもでき、副作用や薬物アレルギーの予防にもつながります。
医薬分業のデメリット
小さい子どもや、お年寄り、また体調の悪い時などには、病院と薬局の2カ所に行かなければならないことが、患者さんにとって負担になることもあります。
しかし、上記のようなメリットも多くあることから、日本の医薬分業率は増加しています。また、ヨーロッパや北アメリカなどの先進国のほとんどは医薬分業となっています。
もっとくすりを知りたい時は
医師・薬剤師に相談
診察の時や薬を受けとる時に、医師や薬剤師から薬についての説明を受けることが原則とされています。薬についてわからないことや不安なこと、もっと詳しく知りたいことがある時には、遠慮せずに相談しましょう。「くすりの説明書」や「おくすり手帳」などをもとにするなど、それぞれの患者さんに合わせた説明を受けるようにしましょう。
製薬会社の相談窓口
「くすりの説明書」や「おくすり手帳」には製品名、製造販売会社名が記されているので、それをもとに製薬会社に問い合わせる方法もあります。多くの製薬会社では、インターネットのWebサイトで薬に関する情報の提供を行っているので、参考にすることができます。
公的機関のWebサイト
独立行政法人 医薬品医療機器総合機構などの公的機関のWebサイトでも薬に関する情報が公開されています。また、医師などの専門家を対象とした医薬品添付文書も見ることができますが、専門用語で解説されていますのでわからない点は医師・薬剤師にたずねましょう。
注意事項
専門家向けの情報をもとに、自己判断で薬をやめたり使用方法を変えたりしてはいけません。薬は適正に使用されてこそ効果があるものです。その情報が患者さん本人に適しているとは限らないので、必ず医師・薬剤師に相談しましょう。
かかりつけ医を持つ
自分自身や家族の健康についての問題を相談できる身近な医師（かかりつけ医〈ホームドクター〉）をもっていますか。2014年の日本医師会総合政策研究機構（日医総研）の調査では、かかりつけ医がいる人は約半数で、高齢の人ほどその割合が高く、40歳代では42％にとどまることが、あきらかになっています。医院、診療所をかかりつけ医としているのが７割を占め、病院は３割でした。
かかりつけ医を誰もがもつようにと薦めるのはなぜでしょうか。まずは健康に生活することは国民の努めだからです。そして、どんな名医あるいは高度な検査機器を有する大病院よりも、長年のつきあいがあり、過去において自分や家族になにがあったかをよく知っている医師のほうが、なにか問題があったときに、適切な判断をしてくれるからです。個々の問題に対してその地域でもっとも適切な医療機関を紹介し、専門家どうしの間で必要な情報を伝達してくれます。一般医が医療の門番あるいは水先案内人（ゲートキーパー）となり、専門医と役割分担すれば、医療にかかるコストも少なくてすみます。医療費の増加が許容限界を超えている今、医療経済上も合理的な体制にしておかなければなりません。
かかりつけ医はそれぞれの地域医療の状況と、頼りにしている人々の生活状況や健康の問題を知っていることが望ましいのです。
わが国では、若いうちは病院で専門医として経験を積み、ある年齢に達すると開業して地域のかかりつけ医となるのが、医師のキャリアとして一般的です。そのため、患者さんのなかには「診療科ごとのかかりつけ医」をもっているという人も少なくありません。
国は、かかりつけ医制度を定着させるために、「総合診療医」の増加や保険診療上の誘導をおこなおうとしています。
■かかりつけ医は高齢者に特に必要
高齢の患者さんは、血管や臓器の老化で機能不全や障害が生じ、いくつもの傷害や疾病をもっていることが多いので、そのすべてを総合的に診てくれる医師はたいへん重要です。
家庭での看護や介護が必要になったときも、「かかりつけ医」は大きな力になります。かかりつけ医のなかには、在宅医療を目指している医師も多く、必要なときに往診してくれます。訪問看護、在宅看護を中心に協力してくれる看護師さんも多くいるので、そうした看護師さんを派遣してくれます。
高齢者はしばしば、「医療」と同時に生活を支えてくれる「介護」も必須になります。ホームヘルパー、デイケア（デイサービス）、ショートステイ、介護施設入所などのさまざまな介護サービスが現在では受けられます。介護保険を受けるには「かかりつけ医」の意見書が必要です。医療と介護を繋げる、かかりつけ医を中心とした地域医療連携である「地域包括ケア」がこれからのわが国の目指すべきイメージです。
望ましいかかりつけ医とは
では、どんな医師がかかりつけ医として望ましいのでしょうか。患者の立場からみた理想像は、「よく説明してくれて、親身になって自分のことをケアしてくれる有能な医師」ということにつきると思います。
次のような点がチェックポイントになると思います。
1．患者を対等の立場で遇してくれる
「患者さんは黙って自分についてくればよい」といった姿勢は、「医療不信」が声高に叫ばれる今日、もはや通用しないと考えられるようになりました。患者と医師の関係を、いわば「“依頼人”と“請負人”」関係としてとらえようとするわけです。
2．よく病状を聞き、身体診察をしてくれる
問診と身体診察は医学の基本で、病気の多くは半分以上これで診断できます。また上手な問診・診察は、次にどのような検査をすべきかをもっとも効率よく選択することを可能にしてくれるのです。
同時に、患者さんからみてくわしく自分を診てくれる医師には信頼度や親近感がぐっと上がります。話もろくに聞かずに、からだにもさわらないですぐに検査をしたり、薬を投与する医師は望ましくありません。
3．丁寧な紹介状を書いてくれる
最近は病診連携（病院と診療所の連携プレー）があたり前のようになっており、患者さんを自分のところに囲い込んでしまう医師はほとんどいなくなりました。
保険医療体制も病院や診療所間で患者さんの紹介・逆紹介を促進するしくみをつくっています。その際、重要なことは、紹介状にくわしい病状を書いて、できるだけ多くの情報を伝えようと努力しているかどうかです。
丁寧な紹介状を書いてくれる医師は、患者さんの頼りになると考えてよいでしょう。相当の患者情報をもっているはずなのに自分の名刺１枚の裏に１、２行書いたものだけを渡されるような場合は、信頼に足る「かかりつけ医」とはいえません。
4．転院したあともたずねてくれる
有能な医師は自分の診たてや治療の結果を見届けて、その患者さんに責任をもつと同時に、その経験を次に生かすことによって自分の技能を発展させようとするものです。紹介先の病院に入院したあとも、病室に見舞ってくれたり、しばらくごぶさたしていると消息を聞いてくれる医師は、まさによき「かかりつけ医」の資質を備えています。
病院・診療科の選びかた
かかりつけ医の紹介が得られないときは、まず、地理的条件で病院を選びましょう。全国どこでも、たいてい基幹病院や中核病院といわれるものがあります。このとき大学病院だけがベストと思わないほうがよいでしょう。一般的には、親類や知人のすすめ、世評や各種の情報を参考にしますが、最終的には自分で決めることです。
■診療科の選びかた
病院などの医療機関が外部に掲げている「内科」や「外科」といった診療科名は、「標榜（ひょうぼう）診療科」といって、医療法で定められたものです。厚労省は2008年に、それまでの診療科の標榜名を整理して、患者や住民が自分の病状にあった適切な医療機関の選択ができるように、診療科標榜も、多様な表記を用いることができるようにしました。
小児科は通常15歳未満を対象とします。ただし、15歳という年齢が法律によって規定されているわけではありません。
内科は、臓器や病態別に細分化されています。最近は、腫瘍内科（がんの化学療法を主とする）、女性内科（更年期など女性特有の健康問題を主とする）、感染症内科（感染性疾患を主とする）などを標榜する医療機関もふえています。
認知症は、神経内科、老年内科、精神科など、扱う診療科が病状や病院によって異なります。どこへかかればいいかわからないときは、一般内科や総合診療科あるいは老年内科が、広い分野をカバーしていて無難です。
外科の場合には、専門の外科へは一般外科から回されるはずです。
整形外科・耳鼻咽喉科・眼科・泌尿器科・脳神経外科など、病気の種類や臓器別の専門科に直接かかったほうがよいこともあります。
形成外科は、けが・手術・生まれつきなどによる障害部位の修復や再建をおこないます。気管食道外科や頭頸（けい）部外科など領域をまたがる診療科もあります。
受付で振り分けサービスをする総合案内や、総合診療科などが窓口になる病院もふえていますから、そこで相談しましょう。自分で安易に受診する専門科を決めないことが賢い医師のかかりかたです。
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